予算をかけずに応募を集める方法|無料で使える求人の打ち手と使い分け

COLUMN 採用支援

採用予算をかけにくい中小企業ほど、無料で使える求人媒体や見落とされがちな窓口、リファラルなど掲載費ゼロの手法をどう使い分けるかが応募数を左右します。王道からコストゼロの打ち手までを整理して解説します。

予算をかけずに応募を集める方法|無料で使える求人の打ち手と使い分け

採用がうまくいかない、応募が集まらないと感じたとき、多くの企業がまず検討するのは有料の求人広告です。しかし今は、無料で使える求人の打ち手が数多く存在します。特に採用予算を大きく割けない中小企業にとっては、この無料の選択肢をどれだけ知っていて、どう使い分けられるかが応募数を左右します。ひと昔前はハローワークに有料の求人媒体を組み合わせるのが定番でしたが、今回は無料で使える求人の打ち手を整理しながら、企業規模や状況に応じた使い分け方を解説します。

無料で使える王道の求人媒体で応募を集める

無料で使える求人媒体として代表的なのは、次の4つです。

ハローワーク

ハローワークは国が運営する公共の職業紹介機関で、各都道府県に窓口が設置されています。若手からシニア層まで幅広い層が利用しており、特定の職種に強いというよりは地元での採用に強みがあります。窓口に足を運んで求人を探す利用者も多いため、通いやすいエリアで採用したい企業に向いています。近年はインターネット経由の掲載機能も充実しており、画像の掲載やスカウト送信など使える機能が増えてきています。

一方で、公的な機関という性質上、表現に制約があり、求人内容を魅力的に見せる書き方の自由度は低めです。また、掲載前に内容のチェックが入るため掲載までに時間がかかる傾向があり、急ぐ場合は窓口に直接出向くと当日中に対応してもらえるケースもあります。有料媒体に比べると応募者の層は広くなりますが、量よりも一人としっかりマッチングできればよいという採用であれば、検討する価値は十分にあります。

Indeed

Indeedは求人情報を横断的に検索できるサービスで、日本国内でも多くの利用者を抱えています。無料の掲載枠と、上位表示などを狙う有料の広告枠があり、基本的な掲載自体は無料で行えます。

以前は実態のない求人や誇張された内容が紛れ込みやすいという課題もありましたが、近年は掲載審査が強化される方向で改良が進み、正しく情報を出している企業に応募が集まりやすい環境になってきています。ただし改良スピードが速く使いこなすには相応の知識が必要で、有料広告ではAIによる自動マッチングが働く分、狙いとずれると想定外のターゲットに広告費がかかってしまうこともある点には注意が必要です。

求人ボックス

求人ボックスもIndeedと同様の検索エンジン型の求人サービスですが、国内限定で運営されているためIndeedに比べて競合が少ない環境で掲載できるのが特徴です。掲載内容の審査もIndeedほど厳しくないため、掲載のハードルはやや低めといえます。基本的な掲載は無料で、露出を強めたい場合のみ課金できる仕組みも共通しています。

就活会議

就活会議は新卒学生を対象とした口コミサイトです。IndeedやHR求人ボックスのように直接応募につながる「採用直結型」ではなく、企業の評判を調べるための「情報収集型」のサービスという位置づけになります。学生は就職活動の際に口コミを参考にする傾向があるため、良い評判を積み重ねられれば、無料で会社のブランディングにつなげることができます。

一方で口コミサイトである以上、選考を受けた学生に悪い印象を持たれてしまうと、評価が一気に下がるリスクもあります。無料だからと気を抜かず、選考でのやり取りひとつひとつが評判につながるという意識が必要です。

見落とされがちな無料の応募窓口

ここまでの4つはよく知られた「王道」の手法ですが、意外と活用されていない無料の窓口もあります。

学校の就職課

高校・大学・専門学校には、就職を支援する窓口(キャリアセンターと呼ばれることもあります)が設置されています。ここに無料で求人情報を掲載できたり、学校主催の合同企業説明会に参加できたりするケースがあります。卒業後に就職する生徒が多い高校(工業高校など)にも同様の窓口が置かれていることがあり、ホームページから求人を申し込める場合もあれば、卒業生社員とのつながりや採用実績をきっかけに関係を築いていくケースもあります。

この手法の魅力は、無料であることに加えて先生からの推薦を通じたマッチングの精度が期待できる点です。高校であれば地元での採用、専門学校であれば専門職の採用に強みを発揮しやすく、新卒採用に力を入れたい企業ほど関係づくりが有効な打ち手になります。

ジモティ

ジモティは地域の掲示板サイトで、物の売買だけでなく、イベント告知や求人掲載にも利用されています。無料で使える上に、地元で働きたい主婦の方やフリーターの方など、地域密着の人材とのマッチングに強みがあります。全国から即戦力人材を採用したいという場合には不向きですが、地元で働きたい人材を採用したい企業には相性の良い手法です。

注意点としては、掲示板形式のサービスであるため、掲載されている情報の確からしさは媒体側で保証されているわけではありません。求人を出す側も、内容の正確さについては自社でしっかり責任を持つ必要があります。

SNS

SNSは無料で発信でき、動画を使って会社の雰囲気を伝えられる点が、他の求人媒体にはない強みです。多くの人が日常的にSNSを開く習慣を持っているため接触機会を作りやすく、継続的に発信していること自体が信頼感につながる面もあります。

一方で投稿内容によっては炎上のリスクがあり、逆に更新が止まったアカウントを放置すると「新しいことに挑戦していない会社」という印象を与えてしまうこともあります。継続的な運用にはそれなりの時間や体制が必要になるため、社内で運用する、プロの伴走を受けながら自社で発信する、運用ごと任せるといった選択肢の中から自社のリソースに合った関わり方を選ぶことが重要です。丸投げの代行だけが正解というわけではなく、企業の状況に応じて内製・プロ伴走・フル代行を柔軟に選ぶのが望ましいといえます。

コストゼロで応募につながる採用手法

最後に紹介したいのが、掲載費用そのものがかからない2つの手法です。

リファラル(社員紹介)

リファラルとは、社員や身近な人からの紹介によって採用する方法です。無料で使える手法の中でも特に効果が期待できる手法で、応募経由の採用と比べて面接から入社に至る確率が高くなる傾向があり、効率の良い採用手法といえます。紹介者との関係性があるため入社後に相談できる相手がいる状態でスタートでき、定着率にも良い影響を与えやすい点も特徴です。

一方で、不採用にする場合や、入社後に離職につながった場合の対応を誤ると、紹介してくれた社員や周囲の社員からの信頼を損なうリスクがあります。紹介を受けた候補者にも、紹介してくれた社員にも、丁寧な説明とコミュニケーションを尽くすことが欠かせません。

特に採用したい人数が少ない中小企業ほど、経営者自身が日頃から周囲に声をかけ続ける地道な取り組みが成果につながりやすい傾向があります。仕組みを整えるだけでなく、経営者や現場社員が「誰か紹介してもらえないか」と本気で呼びかける文化を作れるかどうかが、リファラルの成果を左右します。

取引先の営業担当者への声かけ

もう一つの無料の手法が、自社に営業に来た担当者に対して、直接声をかけるというものです。掲載費用がかからない裏技的な手法といえます。ただし、既に信頼関係のある取引先の担当者に対して行うのは避けるべきです。新規の商談で出会った相手に限定するなど、既存の取引先との信頼関係を壊さないよう配慮することが前提になります。

中小企業が無料の求人施策を使いこなすための考え方

採用人数が少ない中小企業の場合、大手企業と同じ土俵で採用活動をしても、資金力の差でどうしても不利になりがちです。だからこそ、まずは身近なところから声をかけていくリファラルを軸に考えるという発想の転換が有効です。経営者自身が積極的に声をかけ続ける姿勢は、無料でありながら採用の成果に直結しやすい取り組みといえます。

経営者個人によるSNSでの発信も、中小企業にとってはブランディングの選択肢の一つです。中小企業では「代表者=会社の顔」という認識を持たれやすく、発信を通じて会社の理念や雰囲気を伝えることが採用にプラスに働くケースもあります。ただし成果が出るまでには一定の時間と労力がかかるため、今年数名を採用したいのか、継続的に採用人数を増やしていきたいのかによって、どこまで投資するかの判断は変わってきます。

また、最初から正社員として採用するのではなく、業務委託やフリーランスとして関わってもらい、お互いの相性を見極めながら正社員化を目指すという関わり方も、低リスクで始められる採用の選択肢の一つです。実際に一緒に仕事をしてみることで、双方が納得した上で長期的な雇用関係に移行できるというメリットがあります。

まとめ

無料の求人施策は、正しく使い分ければ十分に応募につなげられる有力な選択肢です。まずはお気軽に無料相談からご相談ください。

FAQ

よくある質問

無料の求人媒体だけで採用活動は成立しますか?

採用したい人数や職種によって状況は異なり、母集団を厚くしたい場合は有料媒体と組み合わせた方が効率的なケースもあります。まずは無料の打ち手を試し、応募状況を見ながら有料広告の必要性を判断していく進め方が現実的です。

無料の求人施策はどのくらいの期間で効果が見えますか?

ハローワークやIndeedなど掲載型の媒体は掲載後すぐに応募につながることもありますが、リファラルやSNS発信、学校とのつながりづくりは信頼関係の構築に時間がかかります。短期間での成果を前提にせず、中長期の取り組みとして位置づけておくことが大切です。

複数の無料求人媒体を同時に併用しても問題ありませんか?

媒体ごとに掲載内容や条件を揃えておけば、複数を同時に活用すること自体に問題はありません。ただし応募対応の窓口が増える分、返信や選考連絡が遅れないよう、先に社内の運用体制を整えておくことが重要です。

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