「Indeedで求人を出しているのに、職種によって応募の集まり方がまったく違う」と感じたことはないでしょうか。実はIndeedには、比較的成果が出やすい職種と、媒体の力だけでは超えにくい職種があります。採用担当者としては、自社の職種がどちらに近いのかを先に知っておくことが、無駄な広告費を避ける第一歩になります。この記事では、Indeedで採れやすい職種・採れにくい職種の傾向と、その見分け方を解説します。
Indeedで結果が分かれるのは「職種の相性」があるから
Indeedは求職者が自分でキーワードを検索して応募する、検索連動型の求人サービスです。そのため、求職者にとって「検索されやすいか」「応募のハードルが低いか」によって結果が大きく変わります。同じ広告予算をかけても、職種によって応募数に差が出ることは珍しくありません。まずはIndeedと相性が良い職種の傾向から見ていきましょう。
Indeedで応募が集まりやすい職種の特徴
以下のような特徴を持つ職種は、Indeedで比較的成果を出しやすい傾向があります。
- 未経験者でも育成できる求人である
- 給与や待遇をわかりやすく打ち出せる
- 業界のイメージが身近で、求職者の興味を引きやすい
- 資格や実務経験が明確な強みになる
- 業界全体が人手不足で、求職者からの反応が出やすい
未経験可・育成前提の求人は応募が集まりやすい
「未経験歓迎」「学歴不問」といった間口の広い求人は、応募できる母集団そのものが大きいため、Indeedのような検索型媒体と相性が良い傾向があります。広告代理店や通信サービスの代理店営業のように、未経験からでも挑戦しやすい職種はこの傾向に当てはまります。
給与やインセンティブを具体的に訴求できる職種は反応が出やすい
成果に応じて収入が上がる仕組みがある営業職などは、「頑張れば稼げる」というメッセージを打ち出しやすく、求職者の興味を引きやすい傾向があります。中古車販売の営業職のように、未経験からでも高い収入を目指せることを明確に伝えられる職種は、Indeedでも成果につながりやすいです。
業界イメージが身近・華やかな職種は応募が集まりやすい
求職者にとって「知っている」「興味がある」と感じられる業界は、それだけで応募のハードルが下がります。Web関連の職種や飲食店の店舗スタッフなど、生活に身近で親しみやすい業界は、Indeedでも比較的採用しやすい傾向があります。
資格や実務経験が明確な強みになる職種は反応を得やすい
施工管理のように、資格の有無がそのまま採用の可否に直結しやすい職種では、資格保有者からの応募や問い合わせにつながりやすい傾向があります。特に人手不足感の強い業界では資格を持つ人材への需要が高く、Indeedを通じた露出が反応につながりやすくなります。
Indeedだけでは採用が難しい職種の特徴
一方で、以下のような特徴を持つ職種は、Indeedの運用だけでは成果が出にくい傾向があります。
- 業務内容自体が特殊で、条件面のハードルが高い
- 専門資格の転職市場がすでに別に確立されている
- 業界内での転職が完結しやすく、他業界からの流入が少ない
- 勤務条件のハードルが高い
- 人材の絶対数に対して店舗・拠点の数が増え続けている業界
専門特化型の転職市場がある職種は届きにくい
弁護士のような難関資格職は、専門特化型の転職エージェントを通じた転職が一般的で、Indeedのような広く求職者を集める媒体では母集団そのものが少ない傾向があります。外資系コンサルティングのように、特定のキャリアパスを歩んできた人材を求める職種も同様の傾向があります。
業界内での転職が完結しやすい職種は他業界からの流入が少ない
飲食店の店長クラスの採用などは、業界を離れて転職するケースが少なく、同業界内での転職が中心になる傾向があります。そのため他業界からの応募が集まりにくく、母集団の広さを活かせるというIndeedの強みが発揮されにくい面があります。
勤務条件のハードルが高い職種は媒体の力だけでは超えにくい
長期の出張や特殊な拘束時間がある職種は、条件面そのものが応募のハードルになるため、求人媒体をどれだけ工夫しても改善できる範囲に限界があります。
店舗・拠点の増加に人材の供給が追いついていない業界は難しい
美容師のように、店舗数やフランチャイズの拡大に対して人材の絶対数が増えていない業界では、採用の難易度そのものが上がっている傾向があります。この場合、媒体を変えるより先に、採用市場全体の構造を理解しておく必要があります。
同じ職種でも「雇用形態」で結果が変わることがある
職種だけでなく、正社員・アルバイト・業務委託といった雇用形態によっても、Indeedでの採れやすさは変わります。たとえば看護師は、勤務先や勤務形態によって応募の集まり方に差が出やすい職種です。クリニックのような勤務先は比較的反応を得やすい一方、訪問看護のように特殊な業務内容を伴う求人は、媒体を問わず母集団の確保自体が難しくなる傾向があります。また同じ職種でも、正社員よりアルバイト・パートの募集の方が応募のハードルが低く、成果につながりやすいケースもあります。自社の職種を検討する際は、「職種」だけでなく「雇用形態」の切り口でも整理してみることをおすすめします。
自社の職種がIndeedに向いているか見極めるポイント
自社の求人がIndeedに向いているかを判断する際は、次のような視点で確認してみてください。
- 未経験者を受け入れる体制があるか
- 給与や待遇を具体的な言葉で伝えられるか
- 求職者にとって業界がイメージしやすいか
- 資格や実務経験を強みとして打ち出せるか
- 勤務条件が極端に厳しくないか
これらに多く当てはまるほど、Indeedでの運用効果は出やすくなります。逆に当てはまる項目が少ない場合は、Indeed単体で無理に成果を追うのではなく、専門特化型の求人サービスや人材紹介など、他のチャネルと組み合わせることも検討する価値があります。
まとめ
- Indeedは職種によって成果の出やすさに差があり、未経験可・給与訴求のしやすさ・業界イメージが身近かどうかが応募数を左右する傾向があります。
- 専門特化型の転職市場がある職種、業界内での転職が中心の職種、勤務条件が厳しい職種は、Indeed単体では成果が出にくいケースがあります。
- 同じ職種でも雇用形態によって採れやすさが変わるため、「職種」と「雇用形態」の両方の切り口で自社の求人を見直すことが重要です。
自社の求人がIndeedに向いているかどうか判断に迷う場合は、まずはお気軽に無料相談からご相談ください。
